配当利回りランキングで米国株を買う前に必ず知っておくべきこと

株主優待があるかどうかや、配当利回りランキング、配当利回りの高さだけで銘柄選択をしていませんか?

さすがに、米国株をやろうという熱心な投資家に、そんな情弱な発想をしている人は少ないと思いますが、とはいえ四半期ごとに出る配当金はうれしいものです。

ですが配当利回りが高い米国株銘柄に投資するのは、注意が必要です。じっちゃまの教えを、備忘録としてここに残しておきます。

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配当企業に投資をする=低成長の企業に投資するということ

企業活動を通じ利益が出た場合、その利益を株主に分配する行為を、配当といいます。

普通、若い企業の場合、利益を出しても株主に配当を出しません。その理由は、事業を拡張することにより、売上高を伸ばすことで株主の期待に応えるほうが、株主にとってありがたいから。

まず頭にいれておかなければならないのは、配当を出している企業に投資をするということは、低成長の企業に投資しているということを認識を持たなければならない。

つまり、低成長でも我慢できる?ということを自問自答すべきなのです。

最も安全で、しっかりした配当を出している企業は、電力会社みたいなゼロ成長の公益企業が多い。配当を重視することは、成長を犠牲にすることと他ならないのです。

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配当利回り目当ての投資はくだらない戦略である

企業が儲かったら、株主に対して最初にやることは、配当ではありません。

株主を報う意思表示をする最初のやり方は、普通、自社株の買い戻しになります。その理由は、税制面で有利だし、いつでもそれをストップできるから。

これに対して配当というものは、一度配当を出すと決めたらこれを減らすことが難しい。

配当を減らすことを減配、配当を廃止することを無配転落といいます。

自社株買いならいつ止めても良い。しかし、配当は一回利回り水準を決めてしまうと、その後、減配したり無配転落になった場合、株価がバコーンと売られます。半値ぐらいになりますよ、すぐに。

配当の水準(配当性向)というのは、柔軟に上げたり下げたりできるものではありません。一回結婚しちゃったら、コミットメントなわけで、80%結婚止めますとはいいえない。離婚しかないわけです。

配当は、結婚・離婚と同じような悲壮感を伴った決断です。増配している企業があるけれど、あれは結構難しいものなんです。

何が何でも配当を切り口に投資を考えたい投資は、僕にはその発想が理解できない。配当利回りが一番である必要はぜんぜんないし、投資戦略としてはくだらない発想だと思います。

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配当利回り8%を超えている株は倒産リスクあり

さらに言えば、配当というものは高ければ良いというものではありません。実際、配当利回りが5%を超えている企業は非常に稀。しかも、ボロ株が多い。

配当利回りが8%を超えるような株は、たぶん倒産する。言い換えれば、倒産寸前の株だと考えて。

スクリーニングで配当利回り5%より8%のほうが良いのかなぁ〜と考えるなら、それは大間違い。

僕もスクリーニングよくするけれど、高配当株にいこうと思っても3%がマキシマム。それ以上だとガラクタしかない。

S&P全体の配当利回りはだいたい1.75%ぐらいだと思う。歴史的に見るとかなり低い。米国株の配当利回りは2%ぐらい。

過去に配当利回りが一番低かったのは、ドットコムブームの頃で、1%とか1.1%ぐらいだったと思う。

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高配当銘柄はどんな企業が多いか?

高配当銘柄にどんな企業があるか。たとえば、配当利回りが7%を超える企業を思いつくままに列挙すると、フォード自動車(F)、タバコのアルトリア(MO)、石油会社でオクシデンタル・ペトロリアム(OXY)。

配当利回り6%を超えている企業は、アッヴィ(ABBV)、ブリティッシュアメリカンタバコ(BATS)、センチュリーリンク(CTL)といった銘柄になる。

そこらへんの銘柄聞いて、ピカピカの会社はこのリストに入っていないよね。だから、そういうもんだと頭に入れてほしい。

みんなが知っている普通の有名企業はどのぐらいの配当利回りを出しているのかというと、アップルだと1%をちょっと切るぐらい。マイクロソフトは1.1%ぐらい。

JPモルガンチェイス2.6%、プロクタンアンドギャンブル2.4%、バンクオブアメリカ2%、エクソンモービル5.7%、フィリップモーリスインターナショナル5.4%、シェブロン4.7%。

タバコ株とか、石油株とか、銀行株といったところが配当利回りが高いところになる。そういうセクターを持ってて良いのか、自分に問うて下さい。

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高すぎる配当性向は危険 目安と計算方法

配当が安全かどうかを考える場合、配当性向という概念がある。

これは、1株当たり配当(DPS)÷1株利益(EPS)を計算してパーセンテージで利益の何パーセントを払い出しているかという目安。

配当性向=1株当たり配当(DPS)÷1株利益(EPS)

配当性向が40%を超えると、何か突発的なことがあった場合、配当を維持するのが難しい。

だから、市況株みたいに景気の変動で業績の変化が出るセクターの場合、配当性向が40-50%を超えていたら危ないと思う。

食品株や飲料、たばこ株など、地味なセクターはあまり心配要らない。逆に言えば配当性向は高くてもいい。

ただし、配当性向が高い会社が頑張っていると考えないでおくべき。

利益が大きくあるのに対して、配当が少しの場合、つまり配当性向が低い場合、将来の伸びしろがあるということ。

現在、配当性向が低い会社で、ちょっと配当性向が伸び始めた企業の場合は、会社の方針として、この会社は配当で投資家の期待に応えようとしているし、業績に自信があるので配当性向を少し増やしても大丈夫と考えているのかなぁ…ということで、そういう企業に投資する方法はあると思う。

利益に対して、配当の占める割合(配当性向)が50%ぐらいになっているのに、それでもまだ配当性向を引き上げていたら減配リスクがある。

過去30年間連続増配とか、たとえばP&Gのような企業は素晴らしいと投資家からチヤホヤされがち。

だけど、本来利益が出ていない、もしくは利益が増えていないのに配当性向が伸びて、無理して増配している企業(たとえばエクソンモービル)はどうも感心しない。

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